上期試験のスケジュール

上期試験のスケジュールは、詳細の日程が提示されています。

以下の表で確認していきましょう。

申込みから合格までは、ストレートに進んでも5カ月ほどかかります。

下期試験のスケジュール

下期試験は、主な項目のスケジュールのみ公表されています。

現時点で判明している日程を、以下に示しました。

上期技能試験の合格者が発表されたすぐ後に、下期試験の申込みが始まります。

技能試験に落ちた方は、下期試験を受験するか早急に決めなければなりません。

2022年度からは試験結果通知書を見る前に、Webで合否を確認できる

これまで第二種電気工事士試験の合否は、合格発表日まで待つ必要がありました。

筆記試験の場合は、自己採点である程度まで見通しは立ちます。

しかし合格点ギリギリの方は合格しているかどうか、不安を抱えながら1カ月半の日々を過ごす必要があったわけです。

2022年度からは試験結果通知書を見る前に、電気技術者試験センターのWebサイトで合否を確認できるようになりました。

試験後2～4週間程度で合格できているかどうか確認でき、次のアクションを選べます。

とりわけ、筆記試験合格者には朗報です。

これまでは筆記試験の自己採点で明らかに不合格でなければ、試験結果通知書の到着を待たずに技能試験の準備を始める必要がありました。

もし筆記試験が不合格なら、技能試験の練習に必要な電線やコンセントなどの資材が無駄になるリスクがありました。

2022年度からは、筆記試験の結果をWebで確認してから技能試験当日まで40日前後の期間があります。

そもそも筆記試験日から試験結果がWebで公表されるまでの期間は、長くありません。

「Web公表を待って技能試験の準備を行う」選択肢ができたことは、朗報といえるでしょう。

合格者発表の時期

2022年上期試験の合格者発表スケジュールは、以下のとおりです。

Webによる発表は試験日の2～4週間後、試験結果通知書の発送は試験日から5～6週間後が目安です。

Webで確認できる期間は1カ月限定ですので、早めにチェックするとよいでしょう。

筆記試験の合格基準

筆記試験の合格基準は試験のつど設定されますが、ここ数年は100点中60点を取れば合格となっています。

50問のうち30問以上正解すれば合格ラインに到達可能です。

技能試験の合格基準

技能試験は、欠陥のない作品を製作した方が合格となります。

電気技術者試験センターが公表する「電気工事士技能試験（第一種・第二種）欠陥の判断基準」に1つでも該当すると、不合格となることに注意が必要です。

たとえば作品に以下の欠陥が認められると、不合格になってしまいます。

• 配線図と異なる配線を行う
• ケーブルを曲げると心線が見える
• 誤ったリングスリーブやコネクタを取り付ける
• リングスリーブの圧着マークが誤っている
• ねじ止めすべき箇所をねじ止めしていない
• ゴムブッシングを使うべき場所に使っていない

このほかにも、欠陥となるポイントは多数あります。

練習の時点から「欠陥の判断基準」を意識し、確実な施工を心がけましょう。

合格率

2019年からの合格率は、以下のとおりとなっています。

2020年上期は新型コロナウイルスの影響により筆記試験が中止となったため、技能試験は筆記免除者のみ受験できました。

「両方とも6割～7割の合格率だから簡単」と思ってはいけません。

たとえば2019年下期の場合、ストレートで合格できた割合は36％程度です。

また筆記試験、技能試験とも、合格率は上下しています。

このことから、合格基準に達しない方は容赦なく落とされる試験であることに注意が必要。

合格には、しっかりした準備が欠かせません。

筆記試験合格者は技能試験の準備を行う

筆記試験に合格したら、すみやかに技能試験の準備を始めなければなりません。

技能試験は13種類の候補問題があり、どの問題が出題されるかは当日にならないとわかりません。

たとえば令和3年度下期の技能試験では、出題されなかった候補問題はありませんでした。

13種類すべての候補問題が、どこかの会場で出題されたわけです。

どの問題が出題されてもよいように、万全の準備を整えて臨みましょう。

また試験時間は40分と限られています。

正確さは大前提ですが、40分以内に必ず作品を作り上げられるスピードも重要。

練習を積み重ねることで、品質を保ちながらスピードアップすることが可能です。

技能試験合格者は免状の申請を行う

技能試験に合格した方は、第二種電気工事士免状を申請する必要があります。

合格しても免状が届くまでの間は合格者であり、電気工事士ではないことに注意が必要です。

申請窓口や申請方法は都道府県により異なりますので、事前に確認しておきましょう。

第二種電気工事士の資格は試験合格で得られる

第二種電気工事士の資格は、試験に合格し免状を申請することで得られます。

第一種電気工事士のように、実務経験は必要ありません。

免状を申請する方法

免状の申請先は、都道府県ごとに指定されています。

電気工事工業組合など、外部に委託している場合も多いです。

加えて受付方法も、以下の通り異なります。

• 窓口でも郵送でも可
• 郵送のみ受付
• 窓口のみ受付

免状申請を行う前には、申請先都道府県のWebサイトでご確認ください。

免状申請に必要な書類と費用

第二種電気工事士の免状申請には、以下の書類が必要です。

• 技能試験合格通知書
• 電気工事士免状交付申請書
• 写真2枚（縦4cm、横3cm）

都道府県によってはこのほかに、住民票や免状返送用封筒（返送用封筒）が必要な場合もあります。

申請する都道府県のWebサイトでご確認ください。

手数料は5,300円です。

郵送の場合は、申請書類を送る郵送費もかかります。

また手数料の納付方法は、都道府県により以下の違いがあります。

• 現金で納付
• 申請する道府県の収入証紙を購入し、申請書に貼り付ける

窓口で納付する場合は、釣り銭がいらないよう準備しておきましょう。

急がない場合は2023年度の申請も選択肢

第二種電気工事士試験に合格したあと、免状取得の期限は設けられていません。

一方で2022年度から免状は順次プラスチック化され、耐久性が増します。

但し2022年度中は、紙での免状発行も可能となっています。

このため取得を急がない方は、免状が完全にプラスチック化される2023年度の申請も考慮するとよいでしょう。

自己採点は試験日の週明け（月曜日）から可能

試験問題や解答は、試験日直後の月曜日に電気技術者試験センターWebサイトで公表されます。

筆記試験はマークシート方式ですので、合格ラインに到達しているか確認しやすいでしょう。

一方で技能試験の自己採点は、筆記試験ほど簡単ではありません。

しかしご自身の作った作品がどのようなものかは、ある程度わかっているでしょう。

正解作品例と比較して、合否の見通しが立つ場合も少なくありません。

欠席者には試験結果通知書が送られない

試験結果通知書は、受験した方に送られます。

試験を欠席した方は、不合格であることが明らかです。

このため、試験結果通知書が送られないことに注意してください。

合否の理由や得点は開示されない

試験結果通知書には、合格か不合格の情報が書かれています。
得点は開示されません。

ただし筆記試験の場合は自己採点を行うことで、どのくらい得点したか知ることは可能です。

実際に電気技術者試験センターでは、受験案内で「個人の得点、採点内容等に関する問い合わせには、一切応じられません」と明記しています。

受験者のなかには「なぜ落ちたのか納得するまで説明を聞きたい」という方もいるかもしれませんが、このような要望にはこたえられないことを理解しておきましょう。

試験結果通知書が届かない場合

試験結果通知書が届かない場合は、以下の対処を行ってください。

筆記試験と技能試験では異なることにも注意が必要です。

2022年上期の技能試験では、9月12日までに試験結果通知書が届かない方に対して以下の方法を案内しています。