建設業への就職や転職を考えている中で、「人手不足」という言葉を耳にした方もいるのではないでしょうか。
この記事では、建設業における人手不足の現状や原因、人手不足による建設業界の変化について詳しく解説します。さらに、今後の展望や建設業における市場規模の推移もご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。
公開日:2025年7月24日 更新日:2025年7月24日
建設業への就職や転職を考えている中で、「人手不足」という言葉を耳にした方もいるのではないでしょうか。
この記事では、建設業における人手不足の現状や原因、人手不足による建設業界の変化について詳しく解説します。さらに、今後の展望や建設業における市場規模の推移もご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。
現在、建設業は人手不足の状況になっているといえます。
建築・土木・測量技術者に関する有効求人倍率を参考にすると、2014年12月には4.00倍だったものが2024年12月は6.24倍となっているためです。（参考：一般職業紹介状況 平成26年12月分、一般職業紹介状況 令和6年12月分）
有効求人倍率とは、求職者1人に対して何件の求人があるかを示す数値です。基準は1とされているため、建設業の有効求人倍率が高まっていることがわかり、企業側としては応募者がなかなか集まらない状況と考えられます。
一方で、転職者側としては企業や仕事の選択肢が多く、転職がしやすい状況といえるでしょう。
こちらからは、建設業における人手不足の原因として、以下3つをご紹介します。
上記3つの原因を把握して、建設業への理解を深めていきましょう。
建設業界における人手不足の原因として、地方格差が挙げられます。
都心部と地方を比較すると、どうしても都心部の方が大きなプロジェクトを請け負いやすいです。このため、都心部は積極的に人材を確保しようとするため求人数が増え、地方から人材が流れていく現象が起きています。
地方格差による人手不足の対策として、福利厚生の充実などを講じている企業も多いです。
建設業界に高齢化が生じていることで、人手不足が発生していることも考えられるでしょう。
日本建設業連合会では、過去20年で29歳以下の若年層は約88万人から約56万人に減少している一方、65歳以上は37万人台から80万人台へと大きく増加していることが公表されています。
以前までは建設業界で現役として働いていた人材が、現在引退する年齢に差し掛かっているため、人手不足が発生しているのです。
近年、若年層は肉体労働を敬遠する場合があるため、建設業でも人手不足となっています。
大きな建築物をつくりあげる建設業は、やりがいや達成感を感じられる職業といえますが、若年層の中にはその過程で多大な肉体労働を想像してしまい、就職や転職を断念する方もいるでしょう。特に体力に自信のない若年層からは、身体を動かす働き方として建設業を避けていることも考えられます。
建設業界では、人手不足に対する対策として下記のような変化が起こっています。
上記5つの建設業界の変化について見ていきましょう。
現在、建設業界において下記のような働き方改革が進んでいます。
一昔前までは、建設業界といえば重労働というイメージがついていましたが、現在は上記のような働き方改革を積極的に行い、働きやすい環境を整えている企業が増えています。
さらに、国の働き方改革によって、2024年4月からは時間外労働の上限規制が適用されており、違反した場合は罰則が課せられることから、ワークライフバランスを実現できる職場も少なくありません。
建設業界では、外国人技能実習制度や特定技能制度の活用を行い、人手不足に対応しています。
このような制度によって外国人を採用することで、現場がまわりやすくなり、労働環境も快適になります。さらに、社内に新しい変化や刺激を生むことも期待できるでしょう。
情報通信技術である「ICT」や、デジタル技術を用いてビジネスモデルを根本的に変革する「DX」などによって、無駄な工程を削減し必要な人員を最適化する企業も多いです。
人が実際に従事する必要がないことをデジタル技術に任せることで、人材不足の解消はもちろん、生産性の向上も見込まれます。さらに、品質を向上させられたり従業員の負担を軽減させられたりといったメリットも挙げられます。
建設業界に就職・転職する際は、「ドローンやAIを活用した測量」などデジタル技術を活用している企業かどうかも、検討してみると良いでしょう。
建設業では、若年層や未経験の方でも安心して働くことができるように、育成制度の充実を図っています。
先輩社員がマンツーマンで指導やアドバイスを行うことをはじめ、外部機関での研修を通じて専門知識やスキルの習得をサポートする企業も珍しくありません。また、定期的なミーティングを行い、キャリア形成や悩み相談ができる環境を整えていることも多く、やりがいを感じながら働くことができるでしょう。
建設業界では、様々な待遇の改善が行われています。
例えば、建設業界に関する月間現金給与額は、2014年で37万6,179円でしたが2024年では39万3,123円まで上昇しています。（参考：毎月勤労統計調査 平成26年分、毎月勤労統計調査 令和6年分）また、業務に関連する資格を取得した場合、給与に一定の金額を上乗せする「資格手当」を導入する企業も増えており、未経験からでも技術やノウハウによって高年収を狙えるでしょう。
さらに、介護休暇や育児休暇など、従業員の生活環境をサポートする福利厚生に力を入れている企業も少なくありません。
建設業は人手不足解消のため、今後もさらなる対策を講じることが予想されます。人材を競合他社ではなく自社が獲得できるように、テクノロジー導入による業務効率化や労働環境の改善、資格取得支援なども、積極的に検討する企業が増えていくでしょう。
矢野経済研究所によると、2023年度における建設8大市場（住宅、店舗、オフィスビル、ホテル、工場、物流倉庫、学校、病院）の市場規模は、前年度比104.8％の24兆2,989億円でした。
物価上昇に伴う建築コスト高騰や大規模再開発の影響から、建設業界は今後も需要が続くと考えられます。このため、「建設業界で働いてみたい」と考えている方は、様々な求人の中から自分に合ったものを選べるでしょう。
この記事では、建設業における人手不足の現状や原因、人手不足による建設業界の変化などについて詳しく解説しました。
建設業界への転職を検討している場合、あらかじめ転職エージェントサービスを使い、働きやすい環境を整えている企業を紹介してもらうことがおすすめです。
日本最大級の建設教育会社が運営する転職エージェントサービス「建設キャリア転職（運営会社：CIC日本建設情報センター）」では、プロのキャリアアドバイザーがあなたの魅力をふまえたうえで優良求人をご紹介いたします。他にはない独自の求人情報を多数保有しており、職場の雰囲気などもお伝えさせていただきますので、転職に不安を感じている方はぜひご利用ください。
高卒でもゼネコンに転職できる？大卒とのキャリアパスや年収の違いを解説 – 建設キャリア転職 –
【関東】地場ゼネコンの売上高ランキング15選 – 建設キャリア転職 –
【中部】地場ゼネコンの売上高ランキング15選 – 建設キャリア転職 –
【四国】地場ゼネコンの売上高ランキング13選 – 建設キャリア転職 –
【東北】地場ゼネコンの売上高ランキング15選 – 建設キャリア転職 –
プラント建設の大手企業8選！それぞれの売上規模や得意分野を解説 – 建設キャリア転職 –
第二新卒で建設業への転職は可能？未経験でも活躍できる理由と会社選びで後悔しないためのポイント – 建設キャリア転職 –
未経験でもビルメンへの転職は可能？求人の有無や年収、仕事内容を解説 – 建設キャリア転職 –
